今回は中小企業にとって大事な在庫管理とシステムについて書いていきます。中小企業の中でも卸業や小売業などであると特に、取扱商品点数や取引先も多く、それなりに在庫もかかえていかないといけません。 アナログ管理だけでは難しい局面もそのうちやってくるので、きちんとインフラを整えるために中小企業向け在庫管理システムを導入されることをおすすめ致します。
在庫管理システムで出来ること
在庫管理システムで出来ることはいくつもあります。例えばセット品の管理、帳票の管理、入出庫の情報管理などがあります。あとはオンラインショップと楽天などのモールを連携させて在庫数を一元管理することなども利用価値を求められることがあるのが在庫管理システムです。
簡単にまとめますと入出庫に伴う、在庫数の変動を正確に把握できるようしてくれる基幹システムとなります。
システムをクラウド化することでより便利に
中小企業向け在庫管理システムはクラウド化が主流となってきています。クラウド化したことでいつでもどこでも、お手元のデバイスで在庫状況が確認出来るようになるからです。これまでは会社にサーバーを置くオンプレミス型が主流であったため、利便性を考えるとあと一歩というところでしたが、2010年より徐々にクラウド化が進み、今ではクラウドERPやクラウド在庫管理システムなどのサービスが定番化となってきています。
クラウド化ではいつでもどこでも在庫数が確認出来るということもあってタイムラグによる在庫数の認識違いなども防げるので、過剰な在庫を持ったり、品薄状態を継続させないなど生産性をあげることが可能になります。あとは目視の棚卸のサポートになるレベルでの在庫チェック機能や、納品日をスケジュールにいれておくことで未来分の在庫数の把握なども可能になります。これまでアナログで管理していたような管理方法で起こったミスやトラブルを出来る限り在庫管理システムで防ぐことが可能となります。
オムニチャネル対応の在庫管理システム
近年のクラウド在庫管理システムではオムニチャネル対応が基本の実装機能となっています。オムニチャネルとは複数店舗管理のことを指します。ECサイト、楽天、ヤフー、アマゾンなどで出品している在庫数が一元管理出来る機能になります。 もし複数でオンラインストアを運営されることがあるのであれば、アナログ管理では限界が来ます。要は同タイミングで注文が入ってしまった場合対応が出来ないことがあります。例えば在庫１の商品で同時注文が入った場合などです。このような事態は在庫管理システムであれば、１店舗で商品が売れると、他の店舗の在庫数も変動して減らしてくれるので、上記のようなイレギュラーな場合も事前に防ぐことが可能となります。
実店舗とオンラインショップの在庫連携
ただし、実店舗との連携が出来ないシステムが多いです。もし実店舗がメインで後からオンラインショップを立ち上げられる場合は要注意です。世にある在庫管理システムは複数店舗対応可能と記載があってもあくまでもオンライン上での場合が多い為です。 実店舗とオンラインストアの オムチャネル対応在庫連携システム は対応できる製品が少ないので事前にお調べいただくことをおすすめいたします。たとえばキャムマックスなどのERPであれば対応は可能で月額７万円から利用できるのは魅力的です。
在庫管理システム導入にむけて
オンラインストアでも売上がのびてきて、日販の数も増えてきたのならいよいよシステム導入をご検討いただくタイミングになると思います。 まず国内のERPや在庫管理システムがたくさんあるので調べるところからスタートになります。 以前は大手システム会社しか作ってなかった大変高額なシステムも今はたくさんの開発会社が出てきて価格もかなり下がってきましたので、今このタイミングでの導入はおすすめです。また調べてみると、数か月に１回はアップデートされて、新機能が使えるようになったり、法改正にあわせてシステムが利用できることなどもあるようです。中には無償でアップデートされる在庫管理システムもあるようですので中小企業のミカタとして活躍してくれると思います。
中小企業だからこそ大事
最後に、中小企業になぜ在庫管理システムが大事、必要なのかといいますと、人材確保が難しい中小企業では可能な限り、今いる人材で現場をまわさないといけません。その現場の従業員の負担が少しでも減るようにシステムを導入し、働きやすい環境をつくるのも中小企業の経営者様の努力になってきます。ただ、在庫管理システムの導入後のメリットは大変大きいので、少しの投資、少しのランニングコストで生産性がアップする、そんな職場を作れるチャンスでもあります。
さいごに
今回は、 中小企業にとって大事な在庫管理とシステム について書いてみました。中小企業であるからでこそ、在庫管理する現場の状況を整えることでより一層業務効率改善、経費削減にもつながっていきます。このような業務システムをきちんと選ぶことで中小企業を裏で支えることが出来るようになります。
